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日本紅斑熱
対象疾患一覧県報告数と届出基準全国報告数日本紅斑熱・つつが虫病情報

島根県 届出数推移

 1月2月3月4月5月6月 7月8月9月10月11月12月 合計
累計11-312252115392616 -159
2017年-----23-2-   7
2016年---11222331 -15
2015年----1212-4- -10
2014年-1--1--13-- -6
2013年-----3--1-- -4
2012年-----32-1-2 -8
2011年-----312122 -11
2010年-----1--2-- -3
2009年------1-11- -3
2008年----212-431 -13
2007年----1-23211 -10
2006年-----1---2- -3
2005年----22215-- -12
2004年1--2-22-51- -13
2003年----212241- -12
2002年-----1-1162 -11
2001年----11--411 -8
2000年----1-11-16 -10
1999年   ------- ---
※2017年 第40週(10/2〜10/8) 現在
※診断週による集計のため、年月日による集計と異なる場合があります。

基準PDF届出票PDF

つつが虫病・日本紅斑熱調査票

≪届出基準≫

26 日本紅斑熱

(1)定義
 日本紅斑熱リケッチア(Rickettsia japonica)による感染症である。
(2)臨床的特徴
 日本紅斑熱リケッチアを保有するマダニ(キチマダニ、フタトゲチマダニなど)に刺され ることで感染する。刺されてから2〜8日頃から頭痛、全身倦怠感、高熱などを伴って発症 する。刺し口を見つけることは診断の助けとなる。高熱とほぼ同時に紅色の斑丘疹が手足な ど末梢部から求心性に多発する。リンパ節腫脹はあまりみられない。CRP陽性、白血球減 少、血小板減少、肝機能異常などはつつが虫病と同様であるが、つつが虫病に比べDICな ど重症化しやすい。
(3)届出基準
ア 患者(確定例)
 医師は、(2)の臨床的特徴を有する者を診察した結果、症状や所見から日本紅斑熱が疑 われ、かつ、次の表の左欄に掲げる検査方法により、日本紅斑熱患者と診断した場合には、 法第12条第1項の規定による届出を直ちに行わなければならない。
 この場合において、検査材料は、同欄に掲げる検査方法の区分ごとに、それぞれ同表の右 欄に定めるもののいずれかを用いること。
イ 無症状病原体保有者
 医師は、診察した者が(2)の臨床的特徴を呈していないが、次の表の左欄に掲げる検査 方法により、日本紅斑熱の無症状病原体保有者と診断した場合には、法第12条第1項の規 定による届出を直ちに行わなければならない。
 この場合において、検査材料は、同欄に掲げる検査方法の区分ごとに、それぞれ同表の右 欄に定めるもののいずれかを用いること。
ウ 感染症死亡者の死体
 医師は、(2)の臨床的特徴を有する死体を検案した結果、症状や所見から、日本紅斑熱 が疑われ、かつ、次の表の左欄に掲げる検査方法により、日本紅斑熱により死亡したと判断 した場合には、法第12条第1項の規定による届出を直ちに行わなければならない。
 この場合において、検査材料は、同欄に掲げる検査方法の区分ごとに、それぞれ同表の右 欄に定めるもののいずれかを用いること。
エ 感染症死亡疑い者の死体
 医師は、(2)の臨床的特徴を有する死体を検案した結果、症状や所見から、日本紅斑熱 により死亡したと疑われる場合には、法第12条第1項の規定による届出を直ちに行わなけ ればならない。
検査方法検査材料
分離・同定による病原体の検出血液、病理組織
PCR法による病原体の遺伝子の検出
間接蛍光抗体法又は間接免疫ペルオキシダーゼ法による抗体の検出(IgM抗体の検出 又はペア血清による抗体陽転若しくは抗体価の有意の上昇)血清

島根県感染症情報センター
全数報告定点報告
は島根県で報告のあった疾患
==== 2類 ====
==== 3類 ====
==== 4類 ====
26.日本紅斑熱
==== 5類 ====
==== 1類 ====
= 新型インフル等 =
== 動物の感染症 ==