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第２県土水産資源調査：沿岸漁業の複合経営に関する研究（平成14年度〜16年度）

島根県における沿岸漁場の有効利用と合理的な経営について検討するため、本県沿岸域における漁場の利用実態、操業実態、漁業経営等について調査を行った。その結果、多くの知事許可漁業の稼働率が60％を下回っており、これは漁村の高齢化が大きな原因となっていること、沿岸いか釣漁船の操業範囲は9割近くが距岸10マイル以内の海域であること、はえ縄漁業では縄繰り作業従事者の減少により操業自体が困難になっていることが明らかとなった。これより、本県沿岸漁業を活性化するためには適切な資源管理を行いながら、規制の緩和、効率的な漁法の導入、漁労作業の省力化等の技術開発が不可欠であると推察された。

島水試研報、No.13,-(2006)

（道根淳，清川智之）

浅海増殖試験調査：バイ資源の現状に関する研究（平成１４年度〜16年度）

島根県沿岸域のバイの資源状態ならびに有機スズ化合物の影響を確認するため検討を行った。本県沿岸域におけるバイ資源は、1985年前後を境に急減したが、環境の改善に伴い2000年以降増加傾向にある。さらに、漁獲物より新規加入が順調に行われていることが窺えた。インポセックスに関するそれぞれの調査ならびに産卵試験よりインポセックスの症状は改善傾向にあり、再生産に影響を及ぼしていないものと推察された。

島水試研報、No.13,-(2006)

（森脇晋平・松本洋典・為石起司・若林英人・田中伸和）

沿岸漁場開発調査事業／第2県土水産資源調査事業（昭和56年度〜平成15年度）

1981年1月から2003年11月にかけて、島根県西部沿岸敬川沖海域において底びき網によって採集した底生魚類の資料をもとに、出現魚種数の季節的変化から魚類群集の季節変動について言及し、主要魚種の季節的消長の特性からこの海域における各魚種の個体群増大の出現様式には少なくとも３つのパターンがあることを指摘した。さらに魚類群集の季節変動と海況特性との同調性は両者の密接な対応関係の存在を示唆している。

島水試研報、No.13,-(2006)

（石原成嗣）

水産物高度流通技術開発試験事業/水産物利用加工技術開発試験事業（平成10年度〜11年度）

　漁獲物の付加価値向上を目的として、小底１種の鮮度保持技術の改善について検討を行った。漁獲直後の魚体を水氷による予冷処理することで、鮮度を向上させうるとの見地から、漁船を用いた実証試験を行った。その結果、ソウハチ・ニギス・アカムツ・キダイの4魚種について、今回の試験による鮮度向上を認めることが出来た。大量の魚を速やかに冷却するためには、熱伝導率の良い水氷の使用が適していると考えられる。また予冷後は、漁獲物を水氷から取り上げ上から氷をかけて保管すれば低温維持には十分であると考えられた。

島水試研報、No.13,-(2006)

（為石起司・若林英人）

第２県土水産資源調査：底生水産動物の資源動向とその利用に関する研究（平成15年度）

隠岐諸島周辺海域のズワイガニの有効利用を計るため、隠岐諸島周辺海域における本種の分布状況をかにかごにより調査した。この報告は、試験操業調査で得られたズワイガニの生物測定結果をとりまとめたものである。

島水試研報、No.13,-(2006)

（PDF,104KB）

（清川智之・道根淳・佐々木正・開内洋）

資源増大技術開発事業（平成10年度〜16年度）

島水試研報、No.13,-(2006)

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