（議員質問）

　幼児期からスポーツに親しみ、ゲームを楽しむこと、体を動かすことが好きになるような取組が必要だと考えるが、幼児教育、義務教育の中でどのような取組をしているのか伺う。

（教育長答弁）

　幼児教育におきましては、例えば、幼稚園や保育所、あるいは保護者会等へ、レクリエーション・インストラクターの資格を持つ指導者を派遣し、子どもたちや保護者を対象に、レクリエーション活動を通して、体を動かす楽しさや心地よさを体験させるとともに、運動好きな子どもたちの育成と体力向上を図っています。

　また、別の取組として、民間スポーツクラブの指導者を、今年度は大田市内９箇所の幼稚園・保育所へそれぞれ複数回派遣しています。運動習慣づくりのきっかけとするため、多様な動きを取り入れた運動遊びを子どもたちに体験させています。そして、教員や保育士の方にも見て参加してもらうことで、研修の場としても活用しています。

　さらに、幼稚園や保育所の教員研修等においては、親子で取り組む運動遊びを取り上げたリーフレット「うんどうだいすきえがおいっぱい」を紹介し、保護者への啓発に活用しています。

　義務教育におきましては、各小中学校が、自校の児童生徒の体力課題に応じた体力向上推進計画を作成し、児童生徒の年間を通した体力向上に取り組んでいます。

　ヒトの神経機能は、４歳頃までに成人の約８割程度まで、１２歳で成人とほぼ同じ程度にまで発達すると言われており、この時期に様々な動きを経験することが重要とされております。

　これらの取組を通して、まずは子どもたちに「身体を動かすことは楽しい」と感じさせ、そこから「思った通りに身体を動かすことができるようになること」、「ボールを投げたり蹴ったりするという運動の基本操作が上手にできるようになること」、「そういった運動を組み合わせたゲームができること」、最終的に「ルールを決めた競技が楽しめること」へと、子どもたちの体力向上に向けた取組を進めていきたいと考えております。

（議員質問）

　スクリーンタイムが増えることで視力低下など健康面への影響が心配されるが、このことについてどのように把握しているのか、また、それに対してどのような対応をしているのか伺う。

（教育長答弁）

　令和３年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査の結果によりますと、県内の児童生徒が、平日学習以外でテレビゲームやスマートフォン等の画面を２時間以上見る割合は、小学校男子が６６．０％、女子が５２．２％、中学校男子が６９．６％、女子が６３．０％となっております。

　この結果を、新型コロナウイルス感染症が流行する前の元年度と比較しますと、５～１１ポイント程度の大幅な増加となっています。

　また、視力につきましては、令和３年度島根県学校保健統計調査の結果によりますと、裸眼視力１．０未満の割合は、小学校が３４．９％、中学校が５８．１％、高校が６２．７％で、元年度と比較しますと、約１～３ポイントの微増となっております。

　この二つの結果を直接結びつける医学的根拠はございませんが、研修等での教員アンケートを見ますと、家庭で電子メディア接触のルールがなく、メディアの長時間接触が心配される生徒もおり、視力低下者が多くなったのは、電子メディアと長時間接していることが一つの要因ではないかと推察しております。

　対応としましては、学校保健担当の教員や養護教諭に対する専門家による研修の実施、過度の電子メディア接触による影響について、科学的な根拠をもとに伝える専門家の学校等への派遣、県教育委員会幹部職員等を対象とした電子メディアの長時間使用による脳や視神経への影響、ｅスポーツの負の部分などの情報を正しく理解するための研修の実施などの取組を行っています。

　今後は、視力への影響だけではなく、もう一歩進めて、脳の発達への悪影響などを、子どもたちや保護者にしっかり伝えていく必要があるのではないかと考えております。そういった取組をどう進めていったらよいのか研究してまいります。