夫婦が子どもを望みながら、妊娠に至らないまま一定の不妊期間が経過すると「不妊症」かもしれません。不妊の原因は、男女両方にある場合も、男性・女性いずれかにある場合もあります。治療は長期間かかることもあり、原因を知ることが効果的な治療につながります。島根県では特定不妊治療費助成制度に加えて、平成28年4月から男性不妊検査費助成事業を始め、不妊治療への支援を拡充しています。

不妊は赤ちゃんを育む母体の問題と思われがちですが、世界保健機関（ＷＨＯ）の不妊症原因調査では、男性のみが24％、女性のみが41％で、全体の24％は男女ともに原因があるとされています（図1参照）。

島根県が開設する不妊専門相談センターでは、医師や不妊症看護認定看護師、カウンセラーが電話や電子メールによる相談に応じており、電話相談では2割を男性が占めています。

「男性の相談者からは、男性不妊の悩みや受診へのためらいなどが感じられます。子どもを望む本人や家族の気持ちを尊重しながら、治療の必要性を伝えて受診につながる情報提供をしています」と対応するスタッフは話します。

不妊症と診断されるのは、通常の夫婦生活を持ちながら1年の不妊期間がある場合で、何らかの治療をしなければ自然に妊娠する可能性がほぼ見込めないとされています。35歳以上では半年の不妊期間があれば受診するのが望ましく、男女ともに加齢が不妊の最大の要因だといわれています。

不妊治療は基本的に、自然周期のタイミング療法から体外受精・顕微授精まで4ステップで行われます（図2参照）。あらかじめ不妊検査を受け、効果を得やすい治療法が分かっていれば、次のステップに早く移ることも可能です。

不妊治療は早期に効果的な治療を開始するほど結果に結びつきやすく、心身や金銭面の負担の軽減にもつながります。男性は不妊検査を受ける時期が遅れる傾向にありますが、夫婦で検査を受けて原因を知ることが、治療の近道です。

体外受精・顕微授精が対象となる特定不妊治療は、県の特定不妊治療費助成制度が活用できます。さらに平成28年4月からは、男性不妊症検査に対する助成制度を新設し、島根県内に住所のある夫婦を対象に、保険適用外の検査に対し費用の1／2、最大2万円を助成しています。また一般の不妊治療には、市町村の助成を受けることができます（図3参照）。

詳細は県ホームページでご確認ください。問い合わせ・申請窓口は各地域の保健所です。

不妊治療は年数を要するうちに心身の負担を感じることもあります。妊娠をゴールと決めず、「とりあえず何回（何月）まで」と具体的な計画をたて、時には休憩も取りながら、治療に臨んでください。

●問い合わせ先
健康推進課（TEL：0852・22・5324）