補聴器の購入を検討する際には、以下の点に注意しましょう。

• 補聴器の購入前に耳鼻咽喉科（補聴器相談医）に相談しましょう。
• 補聴器は管理医療機器です。購入時の調整（フィッティング）、購入後のアフターケア、定期点検が大事です。
• 補聴器の購入は、専門知識・技術を持つ販売店で相談することをお勧めします。
• 医療機関の受診や補聴器の購入時には、耳の聞こえにくさによる支障が生じないよう、家族などと一緒に行かれることをお勧めします。

　また、消費者庁から発表されている注意事項もあわせてご確認ください。

消費者庁［外部サイト］

　補聴器相談医とは、一般社団法人日本耳鼻咽喉科頭頚部外科学会が委嘱する医師で、聴覚障害の状況、必要な会話理解能力、そして生活環境をも考慮して、合理的な価格で適切な機能の補聴器を難聴者が利用できるように、診療と補聴器相談等を行っています。

補聴器相談医名簿（一般社団法人日本耳鼻咽喉科頭頚部外科学会）［外部サイト］

　認定補聴器専門店とは、認定補聴器技能者が在籍し、補聴器の調整・選定に必要な設備等について、公益財団法人テクノエイド協会の基準をクリアした補聴器販売店です。

島根県内の認定補聴器専門店一覧（公益財団法人テクノエイド協会）［外部サイト］

　認知補聴器技能者とは、補聴器に関する専門的な知識及び技能を取得したエキスパートとして、公益財団法人テクノエイド協会が認定した有資格者です。

認定補聴器技能者一覧（公益財団法人テクノエイド協会）［外部サイト］

　医師による診療や治療などのために直接必要な補聴器の購入については、補聴器購入費用が医療費控除の対象となる場合があります。

　補聴器相談医が、「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」により、補聴器が診療のために直接必要である旨を証明している場合には、当該補聴器の購入費用（一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額に限ります。）は、医療費控除の対象になるとされています。

　詳しくは、最寄りの税務署までお問い合わせください。

補聴器の購入費用に係る医療費控除の取扱いについて（国税庁）［外部サイト］

　聴覚障害により身体障害者の認定を受けると、障害者総合支援法による補装具として補聴器を使用するための補装具購入費の支給が受けられます。

　また、この他にも補助を受けられる場合があります。

　詳しくは、お住いの市町村の福祉窓口にお問い合わせください。