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2006(H18)年 <  2007(H19)年 年報  > 2008(H20)年
目次I.概要II-1.発生状況の解析と評価II-2.定点把握疾患発生状況III.検査情報
全数把握週報(インフルエンザ・小児科・眼科・基幹定点)月報(STD・基幹定点)精度評価
1.発生状況の解析と評価 |精度評価
8)島根県感染症発生動向調査の精度評価:表5〜9、14〜16、図11〜14
 サーベイランスの精度評価は本県では例年、総報告患者数、インフルエンザを除く患者数(インフルエンザは報告数が大きくかつ流行規模が大きいため)、および突発性発しん(年次と季節による変動の少ないことが立証されており、モニターとして適切である)の患者数を目安にし、さらに、出生数、幼児人口(毎年の出生数から計算した0〜5歳に属する児の数)を考慮に入れておこなってきた。
 本年も昨年同様、感染性胃腸炎の流行が特に大きく、地区差も大きかったので突発性発しんの報告数に焦点を絞って検討する。本疾患の定点当りの報告数を年次変化や地域差をなくすることを理想とするか、定点当りの報告数が出生数と連動することを理想するか明らかにされていないが、定点の変更がそう容易でなく、また、好ましいとは言い難いことを考えると、後者に則るべきかもしれない。
 島根県の1998(H10)年から2000(H12)年の出生数の平均(6511人)を1とした場合、2003(H15)年以降2007(H19)年まで、0.96、0.92、0.91、0.92、0.91で、ここ4年間は横這いである。突発性発しんは同じく平均報告数(747件)を1とした場合、2003(H15)年以降の報告数は1.03、1.46、1.29、1.10、1.19とやや変動する。出生1万に対する突発性発しんは同様の報告数(1129)を1とした場合、2003(H15)年以降のそれは1.10、1.61、1.47、1.21、1.31である。8年前頃と比べ、乳児人口は減っているが、出生児のうちで突発性発しんが報告される割合は増している。なお、1998(H10)年に県央保健所管内が中部より西部に移された。
 地区別に同様の比率をみると、2003(H15)年以降の出生数は東部では、0.98、0.92、0.91、0.91、0.95、中部では、0.95、0.91、0.93、0.96、0.92、西部では、0.95、0.96、0.91、0.92、0.88である。突発性発しんの報告数は東部では、0.71、1.77、1.64、1.51、1.63、中部では、1.30、1.63、1.34、1.15、1.32、西部では、1.11、0.95、0.83、0.58、0.52である。出生1万に対する突発性発しんの報告数は、東部(2007年は1,804件)では、0.73、1.91、1.82、1.65、1.72、中部(同、1,633件)では、1.37、1.78、1.43、1.19、1.44、西部(同、792件)では、1.37、0.99、0.92、0.63、0.59である。ここ2年の西部での突発性発しんの報告数の急減は、出生数の減少より相当に大きく、これ以外の要因があると考えられる。
 西部の圏域別の突発性発しんの2004(H16)年から2007(H19)年までの各1年間の報告件数は大田圏域68、70、37、33件、浜田圏域、77、64、44、38件、益田圏域、79、61、56、52件といずれの圏域も漸減しているが、特に、浜田、大田の両圏域で減少している。
突発性発しんの患者数幼児人口と報告患者数
地区別の患者数推移地区別の突発性発しん患者数推移

島根県感染症情報センター